自己負担ゼロは可能？

平成２１年１０月以降は、出産育児一時金が４２万円にアップされ、そのお金も直接産院に払うのが基本となるので、自分で高額な費用を準備しておく必要はほとんどなくなります。

もしかして入院費が４２万円より少なかった場合は、健康保険に請求して余った差額をもらうことだってできるのです。（※）

４２万円だと、出産費用の全国平均からみても、自己負担ゼロは不可能じゃない金額ですよね。

平成２１年１０月より前に出産を向かえる人も、手続きを踏んでいれば、出産育児一時金３８万円を直接病院に払ってもらうことができるので、自己負担ゼロは無理でもかなり近づけます。

妊娠中の定期健診代もけっこうネックになっていたのですが、それも平成２１年１０月以降はぐっと下がります。
すでに定期健診１４回分公費負担が始まっている自治体のママさんからは、やはり安心して病院に通えるとうれしい知らせが届いています。

ただし、定期健診は病院によって内容にバラツキがあり、１４回の公費負担が始まったはずなのに、同じ地域でも毎回お金を取られるところとそうじゃないところがあるようです。
近所のママさんから産院の評判をチェックしておくことはとても大切です。

帝王切開や妊娠・出産の経過で問題があって費用がかさんだ人でも、民間の医療保険に加入していれば保険金を受け取ることができます。
医療保険は妊娠中に新たに加入するのは難しいですが、すでに加入している人は、最終的にプラマイゼロに近づけることが可能です。

※平成２３年４月以降の方針に関しては現在未定です。この方針が続けばいいですね。

【スポンサードサーチ】

出産費用について